越境ECブログ

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2025.7.30

ブラックフライデーは7月から考えるのが世界の常識

こんにちは。ジェイグラブの横川です。

7～8年前は、11月から始まるセールスシーズンに向けて9月には考え始めましょうと言っていましたが、コロナ禍で巣ごもり生活がニューノーマルとなったあたりからは8月には考え始めましょうと書いていました。

しかし、年々このペースが前倒しされており、ギフトなどの買い物を11月中に済ませてしまう人が欧米では4割に達するようになり、このセールスシーズンのことは7月から考え始めないといけないということが欧米圏では言われ始めています。

過去のブログで書いていますが、歳末商戦と聞くと日本ではクリスマスとお正月に照準を当てようとしますが、海外視点で考えると、この時期のセールスは完全な買い忘れ・残り物需要のシーズンなのです。いわゆる日本的な最も盛り上がる歳末商戦はブラックフライデー～サイバーマンデーです。どちらも11月下旬の出来事です。ここがピークなので、クリスマスにピークを考えているようではすでに手遅れです。

そんなわけで、2025年の越境EC歳末商戦に向けたレポートがでています。要約してあります。

ブラックフライデー2025：Eコマース事業者に重要なポイントを提供

7月現在、気温はぐんぐん上昇しているものの、多くのeコマース事業者は冬に向けて準備を進めており、ブラックフライデーは常に重要な収益源となっています。これを受けて英国電子商取引協会（IMRG）、およびCorvidaeとの提携により2024年のブラックフライデーのトレンドレポートが発行され、これは事業者が2025年の計画を立てる上で役立つ物となっています。

本レポートは、IMRGのオンライン小売指数、デイリー・ブラックフライデー・トラッカー、そして11月の360以上の小売サイトの分析データを統合し、マーケティングチャネル別の収益、コンバージョン傾向、離脱率、割引タイプの人気度など、幅広い分析を提供しています。これらの知見は、2025年11月と12月の計画を立てている小売業者にとって非常に貴重なものとなるでしょう。

主な調査結果:

2024年のブラックフライデーは前年比3.1%の成長と直帰率3.8%の上昇を記録した。
専門小売業者は、前年比の収益成長において、多カテゴリー小売業者を大幅に上回った。
ダイレクトメールと電子メールからのトラフィックはそれぞれ 1％減少したが、有料ソーシャルは1％増加した。
2024年のブラックフライデー週の平均コンバージョン率は 4.6%だった。
見出し割引率の上昇とチェックアウトコンバージョン率の上昇の間には強い相関関係が見られた。
ホームページ（12.6%）よりも商品ページ（ 36.9 %）から開始されるセッションが多く、顧客が特定の商品リンク経由でアクセスしたことを示している。

「7月にクリスマス商戦を計画することは小売業界ではよく知られたトレンドであり、2025年も例外ではありません。在庫の計画と発注はすでに済んでいるかもしれませんが、多くのオンライン小売業者は年末のピークセールシーズンを捉え、マーケティング戦略とプロモーションを計画し始めています。」と、Ecommpayの戦略販売責任者であるロイ・ブロックカー氏は述べています。

2024年のホリデーシーズンを振り返ることで、2025年の戦略策定に役立つ貴重な知見が得られます。昨年は直帰率が上昇し、カート放棄率はわずかに改善しましたが、チェックアウト放棄率はほぼ横ばいでした。サイトを早期に離脱する人が増えた一方で、サイトに滞在した人は購入完了へのコミットメントが強かったようです。

顧客の購入意欲を高めるために、最も魅力的な割引や特別オファーを用意するだけでなく、小売業者は購入手続きにおける障害を取り除くためにあらゆる手段を講じるべきです。

出典：Black Friday 2025: New Report Gives E-Commerce Merchants Critical Insights

おわりに

「ホームページ（12.6%）よりも商品ページ（ 36.9 %）から開始されるセッションが多」いということは、ECサイトのトップページに行く人より、商品ページに直接行ってしまうということで、こうした現象が起きやすいのは、SNSで商品案内が投稿され、その投稿から訪れる人が多いということを物語っています。

そして、メールマーケティングよりも「有料ソーシャルは1％増加した」とあるように、メルマガの効果が薄れ、それにSNSが取って代わっていることが示唆され、内容的に上記とつながっていることがデータから読み取れます。

つまり、SNS投稿に広告を付けて商品告知し、商品ページで誘導するのがメジャーな方法だということです。

7月から検討せよということは、今のうちからどの商品を推すのか、そしてSNSではどのように表現するのか草稿を重ねて、どのくらいの費用を広告で使うのかを考えよということをデータは示しています。